１　はじめに

事業場における労働者の心とからだの健康づくり運動（ＴＨＰ）が導入されてから数年になる。事業場においてもこの運動が浸透しつつあるが未だに充分とはいえない。

　一方、一度これらを実施した事業場においても継続が困難となっているところも少なくない。このような問題点を探り、ＴＨＰ活性化の方策を見出すことはこの事業をさらに進展させるために極めて重要かつ緊急の問題である。

　このような問題意識をもって、われわれは宮城県内において過去にＴＨＰを実施し、また現在実施しつつある事業場に対し、アンケート調査方式によりＴＨＰの問題点を探るとともに、特にその実施が要望される零細規模企業の労働者を包括する企業団体の構成員に対するＴＨＰに関する認識度などを調査した。またＴＨＰ実施企業の追跡調査を通して、本地域の企業がＴＨＰについてどのようなことをなしうるのかを具体的に検証することにより、その活性化対策のあるべき方向を探った。

２　調査概要

昭和６３年に「心とからだの健康づくり運動（Ｔ・Ｈ・Ｐ）」が労働省によって提唱され、ヘルスケアトレーナー、ヘルスケアリーダー、産業保健指導者、心理相談員、産業栄養指導者等の専門スタッフ等の協力のもとに産業医を中心に健康測定、運動指導、保健指導、心理相談、栄養指導がすべての労働者を対象に事業場を挙げて行われるというスキームが発足してから間もなく１０年になろうとしている。この間に行政、事業者、労働者個人、また、これらに直接に関係してきた中災防、サービス機関、指導機関などの多大の努力によって、かなりの定着がみられるようになってきたが、一方、企業規模による取り組みの格差などもみられ、事業全体についての見直しが求められる時期に入ってきたのではないかと思われる。

　とくに、事業規模の比較的小さい企業が中心である当地方では、最初の数年間は実施率がかなり順調に延びたものの、ここ２〜３年は低下の一途を辿っており、その反省と対策が求められている。本研究ではこれらの点を調査研究の中心とし、その上に立った活性化の方策を探ろうとしたものである。

　そのために、平成元年から６年までの間に労働者健康保持増進サービス機関を通じてＴＨＰを実施した事業場８２カ所に対し、また、一地域については商工会を通じて所属する零細規模事業場に対し、アンケート調査を行いＴＨＰ、健康づくりに対する企業の考え方、取り組み、実施に伴う問題点等を調査した。

３　結果と考察

（１）ＴＨＰを実施した企業については、企画立案は多くの企業で、厚生や人事労務部門で行われ、社長や管理職からの命令の形で行われ、企業のトップのＴＨＰに対する考え方に強く左右されていた。また、スタッフとしては産業医、衛生管理者、看護婦等が当たっており、ヘルスケアトレーナー、ヘルスケアリーダーはもちろん、心理相談員、産業栄養指導者を揃えているところは少なく、大企業を中心とした、これら専門スタッフの養成と整備は中小企業では困難であることを示している。これには地方における専門スタッフ養成の機会が少ないこと、資格獲得に時間がかかること等が問題とされる。この点からも産業医をはじめ、衛生管理者、看護婦、栄養士など、現実に産業保健の第一線に立って活躍しているスタッフにＴＨＰの意義と方法を充分に研修させ、日常の保健衛生活動の中で、ＴＨＰの実践指導に当たらせるべきであろう。そして、そのための技術的相談ないし、指導としてサービス機関や指導機関などの外部機関の利用が経済的にも効率的であろうと思われる。

　ＴＨＰの健康測定については経費がかかる、時間がかかりすぎる、労働者の関心がうすい、という意見が企業側担当者の考え方であり、ＴＨＰ＝健康測定とのイメージを与えすぎた感がある。健康測定はあくまでも、「今まで実施してきた健康づくりの結果の総括であり、今後実施すべき健康づくりの指針（処方）のための測定」であることを納得させる必要があろう。そのためには必ずしも大きな運動負荷は必要でなく、安静時心電図により心機能に問題がある者を除外したのち、オストランド・ライシング法による最大酸素摂取量推定値を出し、これによって全身持久性を測定、運動処方を行った方がよい。経費的にも、時間的にもまた測定をうける個人にとっても比較的負担が少ない。　円滑な実施をはかる上で解決すべき点としてあげられているものに「健康測定時間の短縮」と「補助金支給の継続」があるが、上述の簡易形持久力測定方法を取り入れ、これに対しても補助金支給の対象とすればかなりの部分が解決されよう。そして、日常的な運動実施に重点を移し、その追跡方法として持久力を測定することにより、自己の体力の維持に興味をもたせることになり、２〜３年以来減少しつつある中小企業のＴＨＰ活性化の一つの方策になるものと思われる。

　ＴＨＰの基礎となる食生活指導については、中小企業では取り組みが少ないのが現状である。しかし、健康診断の事後措置等として実際に産業医や看護婦・栄養士等から指導を受けている実情があるので、この際に充分な指導を行うことによって、食生活の改善につなげる方法をとるべきと思われる。成人病予防・肥満防止等、個人に合った食生活指導とその実践こそが重要である。

　「心の健康対策」も、専門スタッフの少ない現状では本格的心理指導というよりも、産業医・看護婦・保健婦・衛生管理者・職長等が作業者と日常接する中から問題点を見出し、早期に解決に向かわせる方向を示すべきであろう。中小企業がＴＨＰの中心となっている当地方では、大企業並みに「心の問題」に力点をおくよりも、運動の実践による体力の保持増進に努力した方が費用対効果の面で効果があると思われる。またサービス機関や指導機関がＴＨＰの大部分の実施に関わっていることから、これら機関の充実とこれら機関の専門スタッフの熱意が、当地域におけるＴＨＰ活性化のカギとなっていることも指摘された。

　（２）産業医や衛生管理者をおかない零細企業においては健康診断を含めた「健康づくり」がＴＨＰと理解している企業が大部分であり、中小企業のＴＨＰ＝健康測定との直接的反応と異なっている。健康づくりをトータルとして捉えている点では、むしろ健全な考え方であろう。しかし、実施面では「時間がない」「人手が足りない」「経済的に困難」という零細企業の実情から、「ラジオ体操等の職場体操」程度であり、運動量が少なく軽すぎて運動としての実効は少ない。また、栄養や食事指導等もほとんど行われていないのが実情であり、適切なアドバイスのための医師・保健婦の訪問を望む声が大きかった。この点では地域産業保健センターの活動目的と一致し、センターの今後の活動が望まれる。

　（３）次に、実際にＴＨＰを中心とした健康づくりを実施した企業について、その実際と、事後に被検者について行ったアンケート調査を通して問題点を挙げる。

　その１つ、従業員１２６７人の金属加工Ａ工場では、カーディオバイクによる全身持久力の測定の後、医師による運動不可の判定を受けた者を除く低体力者３８８人にウォーキングの運動処方を行い、勤務時間内の運動指導を２回行った後、３カ月間にわたり勤務時間外に２４回（週２回）のウォーキングを行わせた。全スケジュールを完遂した男子２２人・女子２８人・合計５０人の全身持久力を測定したところ、３７人（７４％）に全身持久力の改善がみられた。これらの運動完遂者にアンケートを行い、運動に対する感想をきいた。７５％でこの運動がかなりきつく、勤務時間との関係・実施者の興味をそそる方法・継続についての方策等が出された。勤務時間内で行うこと・賞品を出すこと・ポイントテスト・運動の種類等が、持続的実施の上から問題となることが示された。

　（４）従業員１７９人の電子部品製造Ｂ企業では、ＴＨＰを肥満者を対象とする成人病予防対策として行った。肥満度３０％以上の者１２人に対し、肥満と成人病の保健指導・食事指導を産業医・栄養士が行った後、生活状況・食事摂取調査を行った。そして、１日の摂取カロリー・消費カロリー・歩行歩数を指示し、体重測定を行い、これに沿って６カ月間の行動をするように指示した。また、中間で血圧測定、採血による生化学的血液測定を行った。これらの結果を、対策実施前及び６ヶ月後の一般健康診断時の測定値と比較した。

　これらの追跡の結果、体重については増減相半ばし明確な成績は得られなかったが、血圧は最大血圧で８０％が、最小血圧で９０％の人で下降がみられたほか、血清総コレステロールの低下者５０％、ＨＤＬコレステロールの上昇、ＧＰＴ・γーＧＴＰ・血清尿酸値・血糖値の下降をみた者が多かった。このように運動による効果は体重にはみられなかったが、血清生化学検査値にみられたことは、さらに運動を持続することによって体重減少の効果も期待され、成人病予防にも役立つものと考えられた。これらの運動についても「ウォーキングラリー」や球技等、より興味をもてるものの種類、「勤務時間内での実施」の希望が出され、また、この運動実施によって「食事のバランス」「全体の量を減らす」「ジュースや甘いものに気をつける」「アルコールを控えめにする」等、自己の健康管理に気をつけるようになった事の効果があげられた。

４　おわりに

本調査成績を通じて、中小企業及び零細企業が事業場の大半を占める当地域におけるＴＨＰの問題点のいくつかが明らかになり、これを解決する方向に向かうべきであることがわかった。その中心は大企業におけるＴＨＰのように専門スタッフを揃え、器械器具を揃えてのＴＨＰではなく、その企業に合った形の健康づくりであり、健康診断から栄養指導・食事指導・運動指導を含めたトータルとしての健康づくりである。健康測定もその課程での持久力の追跡のための方策の１つであり、ＴＨＰ＝健康測定の図式は当てはまらない。企業全体としての健康づくりを進めるための体制づくりを急ぐとともに、経済的な支援も欠かせない。